日本人の本音 韓国に興味ゼロ 韓国「大嘘をつくな!!」

史上最悪とも言われるほどに悪化している日K関係。もともと何かにつけて悪化し、膠着し、また悪化し…というのを繰り返している両国ですが今回はこれまでの波とは明らかに違う様子を見せています。そんな中、2021年5月、「K国経済研究所」という民間シンクタンクが両国で行った世論調査の結果を発表しました。調査が行われたのは、4月2日~11日。両国ほぼ同じぐらいの割合で、合計1431名がこの調査に回答を寄せました。

調査結果を見てみましょう。「日本が好きだ」と答えたK国人 16.7%「K国が好きだ」と答えた日本人 20.2%さらに「両政府が協力関係構築のためにさらに努力すべきだ」という質問に同意した人の割合はK国で78.0%、日本で64.7%だったということです。あまりにも高すぎる数値ですよね。

https://youtu.be/JVHBuOj2GBo

K国経済研究所が、何らかの意図があって数字を操作しているのではないかと疑いたくなるほどです。そう思うのは、2019年10月に日本経済新聞が両国の関係について、世論調査を行った際の数字とあまりにも異なる結果だからです。同調査では、69%の日本人回答者が「K国に譲歩するくらいなら関係は悪いままでいい」と答えています。

わずか2年足らずで、真逆と言ってもいいような結果に日本人の心情が変化するとは考えにくいのです。日本人の心理は、不要な隣人は不要である。これだけなのですけどね・・・2020年10月に言論NPOが発表した「第8回日K共同世論調査」の結果でも同じような傾向が見られます。「悪化した日K関係に対して、両国間の困難に取り組む努力を行うべきだ」と回答したK国人は61.2%、日本人は38.8%ほどです。

同調査は年に1回、過去7回行われてきました。調査を実施した団体からは「この1年間でこれまでにない規模で全般的に悪化している」として特に第8回の調査で目立った「K国の国民意識の悪化」が挙げられています。同時に「日本人のK国に対する認識も厳しい状態ですが、この1年で見ると大きな変化はない」と分析しています。ますます最初に挙げたK国経済研究所の調査結果の信ぴょう性が薄くなってきます。

息を吐くように嘘を吐くような人たちなので、何ら不思議ではありませんよね。そもそもここまで両国の関係性が冷え込んだのは、2018年10月の徴用工問題に対するK国最高裁の判決が直接の原因です。K国最高裁は工員を雇用した日本企業に対して工員1人あたり1億ウォンの賠償金を払うよう言い渡しました。そしてその賠償金を払うために、日本企業の資産を差し押さえたこと、これが直接の引き金となりました。

これは日K両国間のみならず、世界中から注目を浴びた判決で、対K国の投資や各種取引にも大きな影響を与えました。日本側は、1965年に行われた日K請求権協定で「完全かつ最終的に解決解決済み」とされたこの問題が協定を破って蒸し返されたことに怒りを隠せません。しかし日本側の怒りを正しく理解できないK国は何かにつけて引き続き反発を続けました。しかし日本が思うように反応しないことに徐々にイラつくようになってきました。