韓国が日本に 宣戦布告した 決定的証拠を隠蔽!

K国の名物と言えば反日思想ですね。毎日毎日、日本を貶める活動に力を入れていて、日本人からすればよく飽きないなぁと思いますよね。だんだんK国の反日活動も度を過ぎた行動目立つようになってきました。最初は冷めた目で見ていた日本人も、だんだん怒りを隠さないようになってきており、日本でも嫌韓という言葉が使われるようになりました。

別にK国が日本批判することを否定しているわけではありません。その批判にちゃんとした根拠や証拠があり、納得できるものであれば改善を目指します。批判を全て否定せず、直すべきところは直す、日本人はそれができる民族です。しかし残念ながら、K国の日本批判のほとんどは根拠がないものばかりです。中には言いがかりに近いものもありますし、妄想じゃないかと思うものもあります。

そんな論理的ではない批判ばかりだから、反日思想だと言われるのです。反日思想のせいで日本の嫌カンムードが一気に加速したのは事実です。噂ならまだしも、嘘や捏造した事実を根拠と称して非難してくるK国。白い目で見ているのは、どうやら日本だけではないようです。

https://youtu.be/Mw23w7ceAdE

近年、「OINK」という言葉が欧米の先進国でささやかれているのですがこの言葉をご存じでしょうか。このOINKとは「オンリー・イン・コリア」の略で、欧米の金融関係者の間で使われ始めました。その意味は、「K国でしか起こらないような普通ではあり得ないこと」だそうです。では、このOINKという言葉が生まれた原因のローンスター事件をご紹介したいと思います。

2003年、アメリカの投資ファンドであるローンスター社が1997年に発生したアジア通貨危機の影響を受けて破綻寸前となっていたK国外換銀行を買収しました。その後、リストラ等の経営改革を行い黒字化させ、売却して利益を回収しようとしたところ、外換銀行を不当な低価格で買収・脱税した容疑及び外貨密搬入の容疑でK国検察当局に強制家宅捜索を受けたのです。これがローンスター事件です。

つまり、K国の赤字銀行をローンスター社が買いとって立て直して業績を安定化させ、利益を出した頃になってK国政府が「我が国の銀行を安く買い取って経営を健全化させた、そんなことできるはずがないだろう。利益を出しているのは、脱法行為を行っているからに違いない!」と言いがかりをつけ、我が国の企業を不当に安く買った疑惑」「脱税疑惑」「マネーロンダリング疑惑といった令状をでっち上げたのです。