追放確定か !?　眞子さんすでになす術無し…

アメリカニューヨーク州で暮らす小室夫妻。夫である小室圭さんは、今年の2月22日と23日に行われた二度目の司法試験に挑戦し、日本メディアだけではなく、海外メディアもその様子を報じています。イギリスのタブロイド『デイリー・メール』紙ではインターネット版にて、小室圭さんの試験日当日の姿を掲載。

『週刊文春』や『女性自身』でも『デイリー・メール』紙同様に試験日当日の服装や髪形などについて、写真とともに記事を掲載しています。これらの記事について、多くのジャーナリストは小室圭さんのあまりの激変ぶりに驚いているとか。あるジャーナリストは「試験当日の彼は表情が暗く、試験がうまくいかなかったのではないかと、私含め周りの人間はそう考えています。」

と話していました。小室夫”妻は渡米後、二人で外出する姿を頻繁に目撃されており日本メディアだけではなく、海外メディアでもその様子を取り上げていました。そのため『きちんと試験勉強をしているのだろうか?』と心配する声が多く聞かれていたそうです。また、試験日当日の小室圭さんを目撃した人は「彼の表情は暗く、髪の毛はボサボサ。おなか回りも膨らんでおり新婚の夫には見えなかった。」と話していました。

二人は結婚して、約5か月が経ちましたが「夫婦生活が上手くいっていないのでは?』という声が多く聞かれています。そういった記事が数多くある中ある日本の大学教授が『小室ウォッチは必要か、人の不幸をう卑屈さを問う』という記事を掲載し、ネット上では批判の声が殺到しています。その記事では、試験日当日の小室圭さんの写真を掲載した『週刊文春」 や 『女性自身』に対して個人の写真を無断で掲載するのは『肖像権の侵害割になるのではないか。

公共性・公益性がある場合については、報道の自由が優先されるが今回の小室圭さんの場合、試験の合否については公共性・公益性があるのか疑問を感じる。小室夫妻は『皇室の一員』ではないことを大前提として『皇室』ではない二人の暮らしには『公費』は使われていない。それなのに、ニューヨーク総領事館に夫妻専門の日本の警察官が派遣されているという記事は、フェイクニュースだ。

ニューヨーク領事館であれ、外務省であれ小室さんに何か提案をしたり、アドバイスをしたことは一切ない。だが『女性自身』などの記事には小室夫妻がいまだに、日本政府の庇護の下で暮らしてるかのように掲載されている。小室夫妻の人生は、二人で切り開けば良い試験の合否やビザの心配など、余計なお節介をする必要はない。ましてや、私的領域に干渉することはもってのほかだといった内容をまとめたものでした。

この記事についてネット上では『この教授、今度本を出すみたいだから、炎上商法の可能性は高いがもう少し客観的に、物事をみる能力を養った方がいい、断定して語ってはいけないと思う。』「公共性・公益性っていうけど小室夫妻の結婚は、日本の皇室の歴史が大きく変わった出来事だったと思う。皇室に大きな傷を残したそんな二人を、そっと見守るほうが不可能ではないか?」「『公費』は使っていないって断定しているけど、それこそ根拠も証拠もない。」

といった声が多く聞かれています。ネット上の声同様に、教授という立場にいる人間が『公費は使っていない』『フェイクニュースだ』と断定するのは、いかがなものでしょうか。確かに誹謗中傷はいけないことですが『火のない所に煙は立たぬ』と言うように『疑惑』がなければ、このような記事になることはありません。記事にするのではあれば読み手が納得できる『証拠』や『事実』を明確に記載してほしいと思いました。

以上が一つ目の記事の内容になります。続いて二つ目の記事の内容に移ります。一つ目の記事でも触れた『小室圭さんの司法試験」についてですが、司法試験の結果は来月以降になるそうです。しかし、その結果次第では今後の『ビザ』について、問題が生じる可能性があるとか。小室圭さんの現在の滞在資格は学生ビザの延長である『OPTプログラム』を利用しているそうです。

『OPTプログラム』というのは、学生ビザで就学している学生が学生時代に学んだことを活かし、アメリカの企業などで働くことだそうです。この制度を使用できる期間は、最長で一年間とされており小室圭さんは今年の5月から7月で、期限が切れてしまいます。二ヶ月後をメドに、就労ビザを取得する必要があるのですが現在アメリカでは、移民対策として、ビザの発給条件が大変厳しくなっているそうです。

現地のジャーナリストは、ビザ取得のベストな方法として「小室圭さんが無事に司法試験に合格すれば、ニューヨーク州の弁護士登録後、勤務先の法律事務所から雇用証明書を出してもらうことですね。試験に不合格になったとしても、現地でサポートしてくれる人はいるそうなので何らかの定職につくことで就労ビザはとれると思います。」と話していました。

もちろん当事者である小室圭さんも、ビザの取得については重要視しているそうで、在ニューヨーク総領事館に相談してきたそうです。関係者からは「ビザが取得できなくても、強制送還やアメリカから離れるという事態にならないよう、眞子さんの『配偶者訓として、日本政府がフォローしていると思います。」と話していました。

小室夫妻の結婚会見で、眞子さんは「圭さんの留学についてですが、圭さんが将来計画していた留学を前倒しして『海外に拠点を作ってほしい』と私がお願いしました。」と発言しています。その発言を踏まえた上で、眞子さんにとって『海外の拠点づくり』のための手段として小室圭さんは大学院に留学し、司法試験に挑んでいます。

そのため、司法試験に合格して弁護士になることが絶対条件ではなく『地点』をもとに生活できればいいと、眞子さんは考えているのではないでしょうか。以上が二つ目の記事の内容になります。この記事についてネット上では「眞子さんの『配偶者制だからと言って、眞子さんの周辺の大人が支援するのはおかしい。」

「ただの一般人であるにも関わらず、外務省や、領事館がサポートするのか疑問。特別待遇のために税金が使われているのであれば国民への説明責任と了承が必要だと思います。」『そんなに海外に拠点が欲しいなら直子さん自身が頑張って、勉強してキャリアを積めばいいのに･・・なんなら今から努力をしても遅くないよ。

なぜ旦那にだけ頑張らせるのか分からない」といった声が多く聞かれています。息子さんの思い描いている『海外暮らし」がどんなものかは分かりませんが夫をサポートするのであれば、人任せにするのではなく自分自身で行ってほしいです。

この記事皆さんはどう思われましたか。ではこのニュースを見た人々の反応を見ていきましょう。

この2人を一般人なのに日本政府、外務省は何時まで放っておくのですか?税金使われ使ているのは明らかでしょう。いいかけんに連れ戻し自分で生活出来るように指導してください。両親が指導出来ないのだから、いい加減にして下さい。

政権与党はKK問題の処理の仕方によっては、今夏の参議院選挙でボロ負けでしょうね。

いい加減で　NYの土になればよいのに　おむつK助夫婦は　いつまで世話を焼かせる　のだろう？　あほうだねえ。